こんにちわ。
このサイトで何度も何度もお伝えしていますが、2021年4月1日よりリクルートグループの組織体制が再編され、旧リクルートライフスタイル、旧リクルートキャリア、旧リクルートジョブズ、旧リクルートマーケティングパートナーズ、旧リクルート住まいカンパニー、旧リクルートテクノロジーズ、旧リクルートコミュニケーションズの7社が2021年4月1日付で㈱リクルートに統合されました。
※詳しくはリクルートグループの組織再編が正式発表されました の記事をご確認ください。
それまで各グループ会社にて独自に進められていた中途採用活動も、グループ統合を経て再編され、ポジションや職種によっては雇用形態や待遇にも変化しました。
この記事では、グループ統合前と統合後の中途採用で何がどう変化したのか？をまとめてお伝えしていきます。
リクルート人事組織体制の変化について
まずは、これまでグループ各社で人事組織を持ち、グループ独自で採用活動を行っていた人事組織が統合でどう変化したのか？をお伝えしていきます。
統合後の㈱リクルートの中途採用の人事組織は大きく二つに分けられました。
ひとつはマーケティングや企画系職種、エンジニア等の顧客接点を持たない職種の中途採用を担当するキャリア採用部。もうひとつが営業職やカウンター職、キャリアコンサルタント等直接顧客と接点を持つ職種の中途採用を担当するDivision採用部。このふたつです。
※ちなみに今ご覧いただいているリクルート転職白書を運営するPomto㈱は、20代・第二新卒層のリクルート転職をサポートする会社ですので、ふたつ目のDivision採用部の求人がメインとなります。
このDivision採用部の中に、これまでの各グループの採用グループが領域ごとにグループを作る組織となっています。
具体的には、
旧㈱リクルートライフスタイル➡Division採用部 ライフスタイルグループ
旧㈱リクルート住まいカンパニー➡Division採用部 住まいグループ
旧㈱リクルートキャリア ➡Divison採用部 HRグループ(エージェント・新卒領域)
旧㈱リクルートジョブズ➡Division採用部 HRグループ(中途採用領域)
のような形となっています。
グループ統合による混乱を抑えるために、結果的には社名と部署名は変わったものの、人事組織としては各グループ会社の人事組織がそのまま移行する形となっており大きな変化は見られません。が、今後徐々に人事組織の体制も変化しだす可能性はあると思います。
雇用形態の変化について
リクルートグループの「SE社員」って何？を解説します。の記事でも詳細触れていますが、グループ統合前のリクルートグループ各社では、各社の事業領域の事業拡大戦略に合わせて各社が独自の雇用形態を生み出して中途採用を行っていました。GE社員(総合職)、エリア限定正社員(AE職、SE職、エリア正社員etc)、3年間の期間限定契約社員(CV職・CD職)、5年間の契約社員勤務後エリア正社員になるEXPエキスパート社員(旧リクルートキャリア)などです。
2021年4月のグループ統合を機に、全領域全エリアの「顧客接点を担う職種(営業・カウンター・CA等）」の中途採用は、ほぼ全て「SE社員」という雇用形態に集約される形になりました。
「SE社員」の「SE」とは「Specfic Employee」の略です。Employeeは社員を意味します。「Specfic」は、直訳すると「特定の…」「明確な…」「限定的な…」といった意味を持つ単語です。リクルートのSE社員は「地域と職種を限定した正社員」 と定義されています。※詳細はリクルートグループの「SE社員」って何？を解説します。で解説しています。
「ほぼ全て」と記載しましたが、旧リクルートライフスタイルの「飲食領域＝ホットペッパーグルメ」「ビューティ領域(ホットペッパービューティ)」のみ、3年契約の契約社員としての雇用制度を維持することが決まっています。※同じ旧リクルートライフスタイルでも、「旅行領域(じゃらん)」の営業職は、SE社員での雇用へと移行されます。
まとめ
いかがでしたか？
2021年4月1日のリクルートグループの統合で、これまで各社がそれぞれの採用戦略で進めてきた中途採用活動がひとつの方向に向けて集約されていく動きとなっています。雇用形態が変化したことで、採用基準や求める人物像等も同様に変化していきます。私たちはその変化をしっかりとキャッチアップしながら、リクルートで働きたい！という方の転職サポートを行っている結果、高い選考通過率を実現しています。
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